10数年前にオール電化住宅を注文住宅で購入した時期は電気料金も安く且つエコキュートが稼働する深夜料金時間帯の電気料金は今の半額くらいでしたので当時高額だった太陽光発電システムの導入は見送りました。
確かに売電価格は高かったのですが、導入費用が今の倍くらいはしていたと思います。
しかしこの数年、原油・LNG価格の高騰により様相が一変しました。
日本を除く世界はインフレとそれに伴う収入増加で日本は円安でかなり資源を買い負けている形になっています。
今後もエネルギー価格は毎年数％ずつ上がっていくだろうと予想されています。
今後の電気料金の見通し
日本における今後の電気料金の上昇に関して、2024年から2025年にかけての見通しは、一般家庭の月間電気使用量が300kWhから400kWhの場合、月に1,050円から1,400円の値上がりが見込まれています。この上昇は天然ガスの価格高騰によるもので、2025年頃まで続く見通しです。天然ガスの需要はウクライナ情勢により増加していますが、脱炭素の流れによるガス田への投資減少が原因で、供給不足が続いています。電気料金の高騰は、脱炭素促進による化石燃料への投資撤退、ロシア・ウクライナ問題による燃料供給の減少、円安ドル高の進行など複数の要因によるものです。これらの影響で燃料費が上昇し、電力会社は電気料金を上げざるを得なくなっています。再エネ賦課金の値上げも電気料金を押し上げる一因となっています。太陽光や風力など再生可能エネルギーの導入量が増えるにつれ、再エネ賦課金の単価が上がっていることが影響しています。2024年3月の時点で、旧一般電気事業者の中で北海道電力、東北電力、東京電力エナジーパートナー、中部電力ミライズ、沖縄電力の5社が電気料金を値上げしました。これは燃料費調整額の変動によるもので、毎月変わる燃料の価格が電気料金に反映されるため、燃料費が高くなれば電気代も高くなります。このような状況を鑑みると、電気料金は今後も高騰する可能性があるため、節電や電力プランの見直しなど、個人や企業が対策を講じることが重要となります。
光熱費削減はエネルギーを自給自足すること
エネルギーを自給自足すること、それは太陽光パネルを設置してできる限り電力会社から購入せず且つ売らず自宅で消費することだと思います。余ってしまったらそれは電力会社へ売電すれば良いです。
導入コストは下記の記事をご覧いただければと思います。
オール電化と太陽光発電システム導入で変わった生活スタイル
オール電化住宅では電気料金プランをエコキュートを動かすために深夜電力が安いプランで契約します。そのプランは日中の料金設定が深夜とは異なり高く設定されています。
そのために日中は電気を消費しないように生活する必要がありました。
例えば日中はクーラーや暖房をつけない、冬場にポットにお湯を沸かしますが保温しないようにする、お風呂も追い焚きしないようにするなど様々な我慢をする必要がありました。
その生活が太陽光発電システムを導入することにより一変しました。
日中はクーラー、暖房、ポットの保温はつけっぱなし、お風呂の追い焚きも気兼ねなく温かいお湯で入浴できるなど無駄な我慢をする必要はなくなりました。
（雨や曇りの日などは発電量は少なく買電することとなりますが、それまでに売電しているお金でその分はペイできます）
電気を気兼ねなく利用し且つ太陽光発電システムを購入しローン支払額を大幅に上回る電気料金が削減できているのでメリットしかありません。電気を気兼ねなく利用し且つ若干のお金も手に入るわけです。
どれだけ電気料金を削減できているかは下記の記事で実績ベースで公開しています。
終わりに
太陽光発電システムはもちろん戸建ての方が対象となりますが、合わせてその住宅が太陽光発電システムに適しているかが導入のポイントとなります。
屋根が太陽光パネルを搭載するのに適しているかということですね。
太陽光発電システムに適しているのであれば導入しないという選択肢はないと私は考えます。
実績を見てください、実績こそがすべてを物語っております。
導入する際はしっかりとした業者を選ぶこと、ローンの金利、導入請負金額、蓄電池は導入しない、これが導入する際のポイントです。
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